英語が公用語になるということ

アメブロにはアクセス解析というのがついているのですが、
ここ数日、検索ワードに「楽天」「三木谷」「英語」といったものが多く見られ、
楽天の社内公用語が英語になったことに対する世間の関心の高さがうかがえます。
楽天やUNIQLOが、率先してこの「英語公用語化」政策を取ったのは、
これからのグローバルな時代に対応していくため、というのももちろんあると思いますが、
同時に、海外からの優秀な人材をどんどん入れていきたいという企業方針の表れでもあるでしょう。
実際、これらの企業は積極的に海外から人材を採用しています。
優秀でマルチリンガルであれば、国籍は別に関係ないわけで、
唯一のネックが「日本語を話せないこと」であるならば、
いっそ社内言語を英語に統一してしまえばいいだけのお話です。
この現実は、多くの日本人をパニックに陥れているようで、あちこちで反発が見られます。
中でも、「英語さえできればいいのか」とか、
「英語ができても日本語がまともにできない人間もいる」とか、
「英語ができても仕事のできない人間はどうするんだ」といった非難が上がっています。
この指摘は、はっきり言って的外れです。
外資系企業に勤めたことのある人ならだれでも知っていることですが、
英語さえできればいいというような企業はどこにもありません。
英語ができれば他が条件に満たなくても優遇される、
というのは、現実を知らない人の妄想でしかないのです。
英語ができることは必要条件であって十分条件ではありません。
早い話が、英語ができることは最低条件なのです。
そのうえで、コミュニケーション能力だとか、その他のスキルだとか、
そういったものがないと外資で採用などされません。
英語ができても仕事ができないやつ云々、という人に限って、
英語も仕事もできない人間が、年長で男性であるというだけでのさばっている日系企業に対して、
何の批判もしないから不思議です。
私が思うに、そういう人たちは「年長で男性であるというだけで恩恵を受けてきた」ため、
既得権益が失われることに対して、大きな危機感を抱いているのでしょう。
何度も書いてきているいことですが、言葉はその背景にある文化や、メンタリティーを作っています。
公用語が英語になることで、これまで日本企業（日本社会）では当然とされていたことが、
通用しなくなるのではないでしょうか。
たとえば、生産性もないのにただ長時間労働をしているだけの人間が、人事に評価されるだとか、
英語もＰＣスキルも何もなく、電話応対ひとつまともにできず、
1時間おきにタバコ休憩を取るような50代の男性管理職が、
英語もＰＣスキルも完ぺきな30代女性派遣社員の3倍もの年収を貰っているといった、
日本企業にありがちな理不尽な労働環境が解体されて行くのではないかと、私は期待しています。
変化を拒むものは、いずれ必ず滅びの道をたどります。
それは歴史が証明してきているのに、
この国際社会で大きく取り残されつつある日本に対して危機感を持たないどころか、
さらに閉鎖的になろうとしている人が多いことは、実際のところ由々しき事態だと思います。
ところで、的外れな批判の中で私が一番ウケたのは、ミクシィでの一節でした。
英語を公用語にするなら、プログラミング用語を公用語にしろ！
みんな、「0」と「1」だけで会話すればいいんだ！！
ここまで来るとある意味あっぱれですね（苦笑）
変化を怖がっていては前には進めないですよね


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